EPS（1株当たり利益）とは

ファンダメンタルズ分析の中で、株価に対する収益率を測る指標としてEPS（earnings-per-share）という指標があります。今回はEPSの基本と投資判断の仕方について勉強しましょう。

EPS（earnings-per-share）はファンダメンタルズ分析の代表的な指標で、1株あたりに何円の利益を上げているかを求める指標です。

例えば、EPS＝100円であれば、その会社では1株当たり100円を稼ぐ力があるということがわかります。

EPSを求める代表的な計算式には、次のようなものがあります。

当期純利益を発行済み株式数で割ればEPSが求められるのは単純な計算ですが、株価をPER（株価収益率）で割る事でもEPSは求めることが出来ます。

例えば、株価が1000円でPERが10倍なら「EPS＝1000÷10＝100円」ということになります。これはPERが「現在の利益を何年続ければ株価と同じ価値になるのか」という指標であることから、株価をPERで割ることで1年の利益を求めることができるからです。

EPS（1株当たり利益）は高いほど割安

EPSは当然ならが株価に対して割合が高いほど割安な指標です。

株価が同じ1000円の株を比較するなら、EPS100円のA社とEPS200円のB社とでは、B社の方が割安であると言えます。

EPSが前期比で安定して増加している企業は、1株当たりの収益力が伸びている優良企業と言えます。

会社の収益力が重要な中長期投資をするなら、EPSは投資判断に欠かせない指標と言えるでしょう。

EPSの変化は基本的には会社の利益によるものが大きいですが、時には発行済み株式数の変化がEPSへ大きな影響を与える場合があります。

1株を複数の株に分割する株式分割や、複数の株を1株にまとめる株式併合はEPSに大きな影響を与えます。

当然ながら、株価も分割割合や併合割合に応じて変化するので、収益力は変わりませんがEPSの推移を見ると株式分割や株式併合があった時点で、EPSの数字は大きく変わります。

自社株買いとは、企業が自らが発行する会社の株式を購入することです。

EPSの際に用いられる発行済株式数は自社株を除いて計算されるのが一般的であるため、自社株買いによってEPSが高くなる場合もあります。