日本証券所グループでは、売買に占める空売りの割合を公表することで、信用取引の取り組み状況を公開しています。今回は売買に占める空売りの割合を表した「空売り比率」について勉強しましょう。
空売り比率とは？
空売り比率は、売り注文全体に占める空売りの割合を数値化した指標です。
空売り比率を計算式で表すと以下のようになります。
「空売り比率（％）＝空売りの売買代金の合計÷売り注文全体の売買代金の合計×100」
空売り比率の調べ方
空売り比率は日本証券所グループが公表している空売り集計から確認することができます。ここでは、立会市場で成立した株式・ETF・REIT・新株予約権証券の売買取引における空売りの売買代金を集計して掲載しています。
空売り集計では全体・業種別に空売り集計を見る事ができます。
上の画像は全体の空売り集計ですが、左から実注文、空売り（価格規制あり）、空売り（価格規制なし）と3つの項目に分かれているのがわかります。
空売り集計の価格規制ありは、主に機関投資家による空売りです。
空売り（価格規制あり）と空売り（価格規制なし）の比率を合計すると、空売り比率が求められるので、この日の空売り比率は「30.2％+8.4％＝38.6％」になることがわかります。
空売り比率からわかること
空売り比率を知ることで、投資家の相場に対するスタンスがわかります。
空売り比率が高いということは、相場が下落すると考えている投資家が多いということです。そのため、普通に考えると空売り比率が高ければ現在の相場は将来的には下落する可能性が高いと考えることが出来ます。
しかし、実際には空売り比率と相場にそのような相関関係はありません。空売り比率が高い水準を維持し続ける場合には、むしろ空売りを返済できていない投資家が多くいることを意味し、いずれ返済されるであろう買い戻しが相場の下支えや上昇圧力になるからです。
つまり、相場を予想する上で空売り比率だけを捉えて考えるのは難しいと言えますね。
空売り比率の平均的な水準は？
また、空売り比率の平均的な水準はどれくらいかというのも実は難しい問題です。
以前は、空売り比率は30％程度が平均的な水準だと考えられていました。しかし2021年現在では40％程度でも高い水準とは言えません。
この要因には空売り規制の変更や公的資金の介入による浮動株の減少による影響などがありますが、時々に応じて空売り比率の水準も変化するということです。
コメント